Press Release

Smartsheet と 451 Research (451 リサーチ) が、IT リーダーがコロナ禍以降の要件に対応するための準備が完全にはできていないことを発見

意思決定者がデジタルの共同作業ツールに焦点を当てるため、テクノロジーへの投資が増加することが予想される

ワシントン州ベルビュー、2020 年 7 月 21 日 – ダイナミックな作業を実現するエンタープライズプラットフォームである Smartsheet (NYSE: SMAR) によって委託され、451 Research (451 リサーチ) によって実施されたエンタープライズのプロフェッショナルを対象とした調査によれば、半数を超える IT リーダー (55%) が、現在の IT システムはコロナ禍以降の新しい要件に対応するために十分ではないと回答しています。その結果、多くの意思決定者が今後 6 か月間のテクノロジーへの投資が全社的に増加すると予測しています。主な焦点分野はチームの共同作業のためのツール、デジタルワークスペース、コンテンツの保管および共有ツールです。

デジタルトランスフォーメーションは以前から IT リーダーたちの最重要課題ではありましたが、コロナ禍によって多くのリーダーが、現在使用しているツールを再評価して分散された従業員のニーズに応えることでトランスフォーメーションに踏み切ることを余儀なくされています。現在の「新しい働き方」によって、シームレスに統合されていないテクノロジーやアプリケーション、または効果的に運用するために IT のサポートが必要なプラットフォームの使用に起因する、多くの企業が抱える課題が表面化しています。

「新型コロナウイルス感染症による危機が継続し、リモートワークへの移行が多くのリーダーの予想よりも長く続いているため、エグゼクティブは従業員の生産性を向上するためにより優れたテクノロジーが必要だと考え始めています。」Smartsheet のチーフプロダクトオフィサーであるジーン・ファレル (Gene Farrell) はそう話します。「IT リーダーはこの問題に長期的に対応することを考えるため、多くのリーダーが、他の幅広く使用されているソリューションと統合できるコード不要の共同作業ツールに投資して、従業員に単一の作業プラットフォームを提供するはずです。」

この調査では、IT リーダーが従業員の生産性を阻害していると感じている障害物の特定にも取り組み、以下のことが明らかになりました。

一元化による共同作業と生産性の鍵は統合: 82% の従業員がリモートになってから生産性が落ちたと感じており、3/4 を超える (80%) 回答者が、従業員の生産性向上と共同作業のためのツールの優先度がコロナ禍前よりも上がっている答えています。半数近く (43%) のリーダーが、主要なシステムを統合することで生産性を大幅に改善できると考えています。
機能の重要性が高まっている: 意思決定者は、以下のツールが今後さらに重要になると考えています: 部門間の共同作業をサポートするツール (37%)、他のアプリケーションと簡単に、幅広く統合できるツール (35%)、新しいビジネスワークフローやプロジェクトデザインをすばやく構築および導入するためのツール (34%)。その後、リソースをより効果的に管理するためのワークロードの可視性 (30%)、重要なプロジェクトおよび作業のステータスと進捗状況のより優れた報告機能 (30%) と続きます。

「コード不要のワークフロー自動化、専門技術のないユーザーによる異なるビジネスシステム間のデータのより簡単な合成、新しくより柔軟なデジタルワークスペースキャンバスなど、求められている機能はさまざまですが、コロナ禍による主な影響の 1 つは、以前よりも従業員を細やかに支援する必要があるということです。」451 Research (451 リサーチ) のリサーチディレクターであるクリス・マーシュ (Chris Marsh) 氏はそう言います。「企業がコロナ禍の影響に適応していく中で、従業員にこれまでよりも多くの支援を提供することで長期的な業務プロセス全体でアジリティを向上することが、競争で優位に立つために非常に重要となります。」

デジタルに没入できるワークスペースに移行する組織が成功を手にすることについて、こちらで詳しくご覧ください。

*調査手法

本調査は 451 Research (451 リサーチ) によって、1,500 人を超える正社員と 3 か所以上のオフィスを持つエンタープライズの、米国に住む 800 人の労働者を対象として行われました。実施期間は 2020 年 4 月 16 日〜 5 月 1 日でした。

Smartsheet について

Smartsheet (NYSE: SMAR) は、ダイナミックな作業のためのエンタープライズプラットフォームです。人々がテクノロジーを簡単に活用できるようにし、組織が機動力を高めてイノベーションを推進できるようにすることで、Smartsheet は数百万人というユーザーがより大きな目標を達成することを可能にしています。詳しくは www.smartsheet.com をご覧ください。

将来の見通しに関する記述

このプレスリリースには、弊社経営陣の判断や想定、および現時点で経営陣が入手可能な情報に基づく「将来の見通し」についての記述が含まれています。将来の見通しに関する記述には、見込まれているまたは想定されているビジネス戦略、チャネルおよびパートナー戦略、成長およびイノベーションの潜在的な機会、新製品、潜在的な市場機会についての Smartsheet の予測に関する記述が含まれますが、これらに限定されるものではありません。

通常、将来の見通しに関する記述では、将来における出来事や弊社の財務または業績について取り上げます。将来の見通しに関する記述はすべてが歴史的事実というわけではなく、そのような記述は「考えられる」、「継続する」、「ありえる」、「潜在的な」、「存続する」、「予定である」、「であろう」といった表現やその否定形によって見分けられます。将来の見通しに関する記述には、既知および未知のリスク、不確実性といった要因が含まれており、実際の結果、業績や成果は、将来の見通しに関する記述で明示または暗示されている将来の結果、業績や成果と大きく異なる可能性があります。こういったリスクには、IT に関する支出傾向、将来の成長を達成して成長率を維持する能力、人材を惹きつけて定着させる能力、お客様 (政府のお客様を含む) を惹きつけて定着させてお客様に対する売上高を向上する能力、新しい製品やサービスを開発およびリリースしてプラットフォームを拡大する能力、セルフサービスモデルを使ってプラットフォームの導入を促進する能力、チャネルパートナーや戦略パートナーとの関係を維持および拡大する能力、弊社が属している競争の激しい急速に発展する市場、見込まれる買収のターゲットを特定し買収を実行してその利益を実現する能力、国際展開の戦略などに関連するリスクや不確実性が含まれますが、これらに限定されるものではありません。実際の結果が予測結果と大きく異なる要因となり得たリスクの詳細については、弊社が米国証券取引委員会 (SEC) に提出した書類 (2020 年 7 月 8 日付けで SEC に提出した 2020 年 4 月 30 日までの会計四半期に関する四半期報告書 (Form 10-Q) など) に記載されています。このプレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、この日付の時点で合理的と判断される想定に基づいています。法律で要求されている場合を除き、将来の見通しに関する記述で予測した結果と、実際の結果が大きく異なる場合に、弊社はそのような将来の見通しに関する記述を更新したり、その理由を更新したりする義務を負いません。